本ページは元社員の口コミ・評判をもとに内容を構成しています。
質問者
確かに、ネット上には株式会社TKCに関して、ネガティブな評判も多いよね。
でも、一般的にネット上にある企業の評判は、その企業を辞めた元社員が書き込むことが殆どでネガティブな評判に偏りがちなんだ。
「情弱」の人は、そのような悪い評判を読むと、直感や感情で「認知バイアス」に陥り、本当は良い企業を避けてしまう危険も。
『自分は情弱じゃない』って思っている人程、要注意。
国が行った新規学卒就職者の離職状況の調査で、３年以内の離職率は32％以上だったんだ。
この結果からも、企業選定の重要性が分かるよね。
ちなみに、企業のネガティブな評判が就職希望者に及ぼす悪影響は次の記事で紹介されていて、今まで知らなかった人は要チェック。
このページではTKCが「やばい」と言われる理由と、悪い評判の裏に隠されている情報を深掘りして解説するね。
このページを読むと、TKCについて偏見なく企業分析ができるようになるよ。
元社員の評判を解説！TKCが「やばい」と言われる真相は？
「やばい」と言われる主な要因として次の点が挙げられるよ。
- 会計や税務の専門知識が必要
- 残業や休日出勤がある
- 職種は入社してから決まる
- 全国転勤の可能性がある
- 社風が保守的
これだけだと、よく分からないよね。
ここから「やばい」と言われる理由を深掘りして解説していくんだけど、理解してもらいやすいように先に「どのような企業か」から説明するよ。
『もう知っている』って人は読み飛ばして。
どんな企業？
株式会社TKCは会計事務所と地方公共団体のシステム開発に特化した、独立系のSIer。
本社は栃木県宇都宮市と東京都新宿区の2か所で、全国に次の施設を持っているよ。
- TKCシステム開発研究所：1か所(栃木県)
- 研修施設：4か所(東京・愛知・大阪)
- SCG(システムコンサルティンググループ)サービスセンター：全国56都市に配置
- TKC統合情報センター：全国8か所(東京・栃木・北海道・福岡他)
創業は1966年、社員数は2,895名(2023年連結)、売上高は719億円(2023年連結)。
新卒採用が中心だけど、他に高卒や障がい者の働き手も募集しているよ。
1996年に東証プライム市場(旧：東証一部)に上場。
TKCの事業は、顧客の業種にあわせて、次の4つの分野に分けられるんだ。
- 会計事務所：TKCシステムとサービスの提供・サポート・コンサルティング
- 中堅・大企業：決算や税務申告業務をTKCシステムで支援、会計事務所を紹介
- 地方公共団体：住民記録・税務システム、マイナカードを活用したサービス支援
- 法律専門家・法科大学院：日本初となる法律情報データベースの開発と提供
1971年、TKCは自社システムを扱う税理士・公認会計士を組織したTKC全国会を結成。
所属する会員数は11,400名以上いて、他社にはない職業会計人との繋がりを持っているよ。
さらに日本の売り上げトップ企業100社のうち、90％以上がTKCシステムを利用中。
全国の会計・税務に関する業務をITとコンサルでサポートし、日本経済を支える企業だね。
そんな、TKC関して、「やばい」と言われる理由を見ていこう。
会計や税務の専門知識が必要
顧客は税理士事務所であるため簿記、会計、税法など専門的な知識が必要であり、その上でシステムの提案を行わなければいけないため内容が難しい。
引用：openWork
税理士や公認会計士が顧客だから、会計の専門知識は必須。
具体的にいうと、TKCの社員は日商簿記検定2級に合格しなければならないんだ。
採用活動では全学部全学科の学生を受け入れるけど、PC知識も会計知識もゼロの状態で入社すると、覚えることが多すぎて間違いなく混乱するよ。
自分で勉強する努力は大変なものだけど、その分会計事務所や地方公共団体のシステムといった、社会を支える仕組みに関わる仕事は大きなやりがいを感じるね。
新人を支援するために、次のような研修プログラムや支援制度を用意しているんだ。
- 入社時集合研修：栃木本社で10日間経営理念やビジネスマナーを学ぶ
- フォロー研修：入社2か月と1年後の2回、業務知識の理解度を確認
- 坐禅研修：道場で2日間、坐禅や作務に取り組み集中力を養い自己を見直す
- IT基礎研修(開発職)：約9か月間、簿記やIT技術、プログラミングスキルを習得
- 社内資格研修：TKCシステム講義を受け、一定の基準に合格すると社内資格を認定
- OJT：半年間、入社3 05年の先輩社員が業務を指導してくれる
- 個人図書購入制度：自己啓発用の書籍費用を年間10 030万円まで会社が負担
- 資格取得時表彰金制度：簿記2級で10万円など、資格取得に応じて5～30万円を支給
- 通信教育の受講支援：自己啓発のための通信教育費用を共済組合が貸し付ける
2022年入社の新卒社員には次のような割合で未経験者がいたけど、実践的な研修を受けることで、現場に役立つ知識をどんどん吸収できたよ。
- 学生時代に会計を学んでいなかった人：62％
- 学生時代にプログラミングを学んでいなかった人(開発職のみ)：84％
ついていけるか不安な人や、同期よりも一歩先に進みたい人は、入社前に会計や情報処理の参考書を読んで予備知識を入れておくといいね。
会計とIT、両方の資格を身に着けることで自分の市場価値も高まっていくよ。
残業や休日出勤がある
振替休日があるものの、繁忙期は土日祝日に出勤したり、かなり夜遅くまで働くことがあったりする。
引用：転職会議
TKCが公表している月の平均残業時間は22.4時間だけど、これはあくまで中央値。
実際には次のような要因で残業や土日の休日出勤が発生するよ。
- インボイス制度の導入など、税制改正によるシステム変更
- 確定申告時期のシステム操作サポート
- PCのOSバージョンアップによるシステムの動作確認
- 休日やGWなどの大型連休、年末年始を利用したシステム更新
- 新機能のリリース前後
- 新規顧客のシステム導入前後
顧客情報を紙で保存する税理士もいるから、そうした会計データをPCに落としこむ仕事を担当したときは、数人がかりで手動入力して時間がかかったなぁ。
突発的なトラブル対応もあり、ワークライフバランスを重視する人には向いていないよ。
その代わり案件をこなすごとに経験値が上がっていくから、業務の処理スピードが早くなるし、優先順位付けが上手くなるよ。
特に税制改正の発表後は顧客が一斉に動き出すので、同じ内容の問い合わせが多発する。
要点を絞ってわかりやすく説明する能力が自然と強化されるんだ。
社会の制度改革をいち早く把握するクセもつくので、会計士の先生との会話が弾んで一目おかれることも。
残業代支給あり、有給も遠慮なく取得可能、休日出勤の場合は代休をとれるなど、上場企業としてコンプライアンスも遵守している。
業務が多いとはいえ過重労働の心配はないから安心してね。
職種は入社してから決まる
認識しておくこととして、今は分からないが、新卒で採用された場合は入社時は開発に行くか営業に行くか分からないため、営業希望で開発職配属やその逆への配属がありえること。
引用：openWork
コンサルティングと開発、2つの職種に分かれているTKC。
入社してから社員の適性を考えたうえで会社側が職種を判断するんだ。
さらにコンサル・開発の中で、会計部門や自治体部門などの分野に配属が決まる。
つまり、希望する職務につけない可能性があるんだ。
また、アサインされる案件によっては、同じ現場で何年も働いたり、レガシーシステムを使用したプロジェクトもある。
会社側が技術開発に保守的な考えを持つので、最先端技術を取り入れたり、初見のスキルを日々習得したいと考える人にとってはミスマッチかもしれない。
ただ、配属が決定したあとは分野をまたぐ異動はないよ。
幅広い職種の経験を積むよりも、1つの部門の専門性を高めていく働き方になるんだ。
自社でシステム開発しているので、要件定義や設計といった上流工程から、開発・テストなどの下流工程まで、一連に関わるチャンスがあるのもエンジニアとして魅力的だね。
職種が希望どおりにならなくても、TKCシステムを知り尽くし、顧客へ利便性を提供する立場は変わらない。
転属希望も申請できるけど、まずは配属された先で業務にチャレンジしてみてほしいな。
全国転勤の可能性がある
全国転勤がある点は入社する際には認識をしておいた方がよいかと思います。
引用：openWork
コンサルティング職は3～5年ごとに転勤を命じられることがあるよ。
TKC全国会に所属する職業会計人は、全てがTKCシステムユーザー。
地方公共団体の顧客も政令指定都市を含めて全国1,140か所の市町村と幅広いよ。
システムの導入・保守・運用サポートをするため、人手は日本各地に必要なんだ。
開発職の場合は勤務が栃木県宇都宮市に限定されるので、地元を離れる社員が大半だね。
新天地に行くのは緊張するかもしれないけど、TKCはルートセールスが中心なので、飛び込み営業といった精神的に負担がかかる業務はないよ。
場所が変わっても仕事内容に大きな変化はないし、土地を知る先輩社員もいる。
サポートを受けながら新しい環境に慣れていけるんだ。
税理士は横のつながりを持っているので、初対面の先生と共通の話題で盛り上がることも。
会社も転勤を推奨しているので、引越し先の家賃は補助が出るよ。
社員は毎月1万円程で新居に住めて、引越費用や住居契約の初期費用も会社が負担する。
金銭面の心配はいらないからね。
同じ場所、同じ業務では味わえない経験を積めるのはTKCに所属する特権だよ。
社風が保守的
良くも悪くもルールがある。硬めの社風で保守的。
引用：転職会議
49期連続の黒字経営で、業績の安定感があるTKC。
社歴があるからこそ、次のような日本企業の保守的文化が浸透しているんだ。
- 評価制度が年功序列になっている
- フレックス勤務は未導入
- 副業はOKだけど許可を取りづらい
- リモートは制限があり、原則出社
新卒から長く働ける分、上の世代が多く管理職のポストは埋まっている状態。
残業している若手よりも定時で帰宅する年配社員の方が基本給が高いと考えてしまうと、モチベーションを保つのが難しくなるね。
その分、穏やかで優しい同僚が多く、人材を大切に育てる社風。
社員のスキルアップ希望に対応した、ユニークな研修制度もあるよ。
- JAIMS(富士通の外部研修)：5カ月間、日本やハワイ、シンガポールなどで他社社員と交流し、国際的な視点とリーダーとしての成長を促す(毎年数名が参加)
- 海外技術研修：アメリカ・シアトルのMS本社で現地SEから最新の技術動向を学ぶ(毎年約30名が参加)
- ITスキルスタンダード：開発職に必要なタスクを上司と確認して半期ごとに目標を決め、富士通の「e講義動画ライブラリ」を利用してスキルアップする
- AI研修：AI活用の推進を担う「AIプランナー」を育成する
こうした研修を通じて能力を伸ばし、30歳で管理職に就いた若手もいるんだ。
また、TKCは「顧客への貢献」を経営理念に掲げている。
中小企業の約7割が赤字を抱える中、TKCシステムユーザーはその6割が黒字経営なんだ。
適切な業務サポートで顧客の経営が安定し、保守やシステム更新で定期的に利益を回収。
古くからの繋がりがある一方で、会計事務所の新たな顧客となった中小企業にソフトを導入する仕事もあり、連動して売上があがっていくのもこの業界の特徴だね。
中小企業に別件として業務効率改善のシステムを提案すれば、ルートセールスでも新規案件に発展することがあって、潜在ニーズの発掘にやりがいを感じるよ。
保守的な運営といわれながらも、DX推進の動きに技術投資している一面もある。
2022年には会計クラウドソフトである「FXクラウドシリーズ」において、利用社数が30万社を突破した実績もあるよ。
信頼を崩さないよう顧客との安定した関係を築きつつ、生き残るために時流をキャッチしていく力もある会社なんだ。
企業のネガティブな評判が就職希望者に及ぼすネガティブバイアスが気になる人は、次のページでチェック。
ここまで、「やばい」と言われる理由を説明してきたけど、もちろん良い点もあるから紹介させてね。
TKCの良いところ
ポジティブな口コミはコチラ。
- 給料が高く、福利厚生が充実している
- 開発職をはじめとして女性を積極的に採用中
他社と比較して報酬が高い部分など、嬉しいポイントをお伝えするね。
給料が高く、福利厚生が充実している
手当については、住宅手当や家族手当がある。保険内の医療費については申請すれば全額返ってくるのはかなり素晴らしい制度で、社員のことを大切にしていると感じる。
引用：openWork
独立系SIerの中で年収が高いランキングに名前があがったこともあるTKC。
全社員の平均年収は791万円で、平均ボーナス額は308万円となっているよ。
成果を発表できるようなプロジェクトをこなすと、インセンティブも貰える。
プロフェッショナルになることを求められる分、報酬という形で社員に還元するんだ。
また、次のような生活の助けになる福利厚生も魅力。
- 医療費ゼロ：共済組合が医療費自己負担3割を補助、扶養している家族にも適用
- 住宅補助：30歳未満に独身寮を提供、他に家賃の50～60％を支給する制度など
- 資産運用サポート：社内持株会や確定拠出年金制度を用意
さらに定期検診やストレスチェックといった一般的な福利厚生だけでなく、夏には水分補給支援(1日1本/社員)も実施したりと、とにかく人材を大切にする印象を受けるね。
社員の健康増進に対してさまざまな施策に取り組んだ結果、日本健康会議から「健康経営優良法人2024(大規模法人部門)」に認定されたよ。
女性を積極的に採用中
ここ数年女性の開発職を積極的に採用しだしたため、今後は女性も活躍できるのではないかと思う。
引用：転職会議
全従業員の中で、女性の比率は約25％。
その中で管理職を務めるのは全体の約5％と現状少ないけど、改善を目指しているんだ。
TKCでは特に女性の開発職を積極採用中。
女性幹部候補は社外の人脈形成や幹部の必要知識を習得する外部研修へ参加もできるよ。
ライフイベントによる退職という従来の流れを食い止めるため、産休育休を取った後に活用できる時短制度も完備。
女性の育休取得率は100％で、男性の育休取得率も50％を超えてきたんだ。
実は、顧客である税理士にも女性が増えているよ。
令和4年度税理士試験合格者のうち、女性は約30％。
平成30年の女性税理士の割合が14.8％だった時代と比較すると、10年の間に約2倍も人員が増加したことがわかるよね。
TKCが女性の採用を強化しているのは、顧客層の変化に対応するためでもある。
これからも長く堅実に日本の税務会計や地方公共業務を支えられるよう、業務における女性の視点が求められているよ。
まとめ
どうだったかな？
このページで伝えたかったことは、就職先の企業分析をする際、ネガティブな評判を読んでも、そのまま真に受けないで欲しいということ。
ネガティブな評判も、そのまま当てはまる人もいれば、逆に人によってはポジティブな側面として捉えることが出来る評判もあったよね。
企業分析する際は、自己分析も並行して行って、認知バイアスに陥らないように適切な判断の軸を持つようにしよう！
認知バイアスに陥らない一番確実な方法は次の記事で紹介されていて、知らない人は要チェック。
